クリエイティブ市場の総合商社・株式会社Too（本社／東京都世田谷区桜新町1-34-25、社長／石井栄一、資本金／1億円）は、オートデスク メディア&エンターテインメント（オートデスク株式会社／東京都中央区）より発表されたソフトウェアメディアエンコーダ・cleanerの最新バージョン「Autodesk Cleaner XL 1.5」を、2006年2月27日（月）より出荷開始したことを発表します。

同日より、全国の量販店ならびに販売店各社への供給と同社からの直販を開始するとともに、同社のインターネットショッピンングサイト「NetShopToo」での販売とバージョンアップの受付を開始します。

Autodesk Cleaner XL 1.5について

Cleaner XLはマイクロソフト社の最新技術.NETをベースにしたビデオ/オーディオマスタリング、エンコーディングソフトウェアです。

高品質フィルターと業界をリードするエンコーダーの調整力により、Windows MediaやQuickTimeビデオ、DVD用MPEG2を高品位の画質で作成します。
また、MPEG-4及びKinoma技術を用いたPDAや携帯電話用のビデオや最新のH.264、iPod用ビデオ、携帯ゲーム機PSP用ビデオなども作成することが可能です。
さらにCleaner XLは高画質なだけではなく、複数プロセッサ、ハイパースレッド、カラースペースコンバージョン機能などにより、ハードウェアの性能を最大限に活用して作業を高速化し、ビデオエンコーディングソフトウェアのデファクトスタンダードとして、柔軟なワークフロー、スピード、生産性を提供します。

Cleaner XL 1.5の主な新機能

■追加対応フォーマット

・入力フォーマット：DPX、Cineon、OpenEXR
・出力フォーマット：DivX 5,2、FLV＆SWF（Flashビデオエクスポーター）
・対応バージョンの更新及び修正
・RealVideoとRealAudioをサポートするReal 10に対応
・H264ビデオへの対応を含み、QuickTime 7に対応
・MPEG-2　4:2:2及び2パス可変ビットレートのエンコーディングに対応
・最新のPDAデバイスに対応するKinoma v3エクスポーター

■新機能

・LUTのサポートにより、Cleaner XL 1.5では、8ビット以上のビットデプスのイメージも読み込み可能です。
・新しいコマンドラインインターフェイスとAutodesk Backburnerへの対応を活用して、スクリプトを作成し、エンコード作業を日常処理として自動化することができます。
・優先的に使用する出力フォーマットの変更や更新を反映したプリセットが追加されました。
・Wiretapのサポートにより、Discreet Smoke、Discreet Flameなどのオートデスクシステム製品との相互運用が可能になり、Autodesk Stoneファイルシステムに保存されたクリップ（ビデオ及びオーディオ）を、直接読み込むことができるようになりました。そのため、間に入るレンダラーが不要になりました。

■動作環境

●Autodesk Cleaner XL システム条件
Pentium3 または 4, 800Mhz以上
Windows 2000 SP4 または Windows XP Professional
QuickTime 6.5 または 7
Windows Media 9 または 10（プログラムに同梱）
DirectX 8.1 以降（プログラムに同梱）
256MB以上のRAM容量
75MB のハードディスク空容量
1024 x 768、16ビットディスプレイ

■さらに詳しい情報は下記URLをご参照下さい。

http://www.too.com/digitalmedia/
http://www.autodesk.co.jp/me

■販売開始日

2006年2月27日（月）

■価格

●Cleaner XL 1.5 通常製品版／92,400円 (本体価格　88,000円)

●Cleaner XL 1.5 アカデミック版／46,200円 (本体価格　44,000円)

●Cleaner XL 1 →1.5 アップグレード ／21,000円 (本体価格　20,000円)

●Cleaner XL 1 →1.5 アカデミック版 アップグレード／15,750円 (本体価格　15,000円)

●Cleaner 4&5 → 1.5 アップグレード ／29,400円 (本体価格　28,000円)

●Cleaner 4&5 → 1.5 アカデミック版 アップグレード／21,000円 (本体価格　20,000円)

※製品価格は30日間のサポート費用を含んでおります。
※アカデミック版の対象は、中学校、高等学校、高等専門学校、短期大学、大学、専修学校、各種学校及びその生徒の方、またはその教職員となります。