NURO 光 テレワーク支援サービス
NURO 光 テレワーク支援サービス
働き方のハイブリッド化を支えるためには
働き方の変化としてオフィスへの出社が減少・自宅での業務が日常となり、ウェブ会議の機会が劇的に増加しました。
コロナウイルス終息後も「オフィスへの出社」と「テレワーク」を使い分けることができるハイブリッドな働き方が常態化していくかと思われます。
そうしたハイブリッドワークという新しい働き方を念頭に置くことで、多様な働き方に対応することができ、生産性の向上や優秀な人材の確保を担うことが可能と考えている企業も増えてきています。
一方、テレワークが進む中でテレワーク先のインターネット環境に関する課題も浮き彫りになり、社員側・企業側の双方で通信品質への悩みを抱えることも増えてきました。
例えばテレワーク先での業務に際し、「クラウドストレージサービスへのアクセスが遅い」・「VPN接続が不安定」・「インターネット通信の速度が夕方に極端に落ちる」などといった声に対して使用ツールや機能に目を向けてしまいがちですが、実際の原因は大元のインターネット回線が不安定かつ遅いことが大半です。
そのため、”テレワーク先のインターネット回線を高速で安定した回線へ変更する”ことで問題が改善することは確かであると言えます。
ハイブリッド化により会社のネットワークが分散し、社員の自宅も労働環境のひとつになった今、全体のネットワーク環境の改善を図ることで、生産性向上や人材募集力向上へ目を向けなければならないタイミングとなりました。
企業側の課題
社員側の課題
そこで！
NURO 光 テレワーク支援サービスとは
2021年3月リリース後、問い合わせや導入企業が急増中！！企業が個人宅用回線「 NURO 光 」を自社の従業員用に手配することができるサービスです。
ハイブリッドワークのすべてのインターネットアクセスを高速化することで、企業ビジネス全体のネットワークの効率化が可能です。
また、従業員のテレワーク先の通信費を企業が支払うサービスのため、企業にも従業員にもメリットがあるテレワーク支援サービスとなります。
速度から見る
下り最大2Gbps(※1)、あらゆる作業を快適にする高速回線。
回線速度は、下り最大2Gbps。多人数でのWeb会議やクラウド作業、大容量のデータのやりとりなどあらゆる作業を快適におこなえます。
※1「2Gbps」という通信速度は、ネットワークから宅内終端装置へ提供する技術規格上のダウンロードの最大速度です。お客さまが使用する、個々の端末機器までの通信速度を示すものではありません。
端末機器1台における技術規格上利用可能な最大通信速度は、有線接続(1000BASE-T1ポート利用)時でおおむね1Gbps、無線接続時でおおむね1.3Gbps。(IEEE802.11acの場合の速度です。ソニーネットワークコミュニケーションズ社手配の工事業者が設置する宅内終端装置の機種により対応していない場合があります。)
速度はお客さまのご利用環境（端末機器の仕様など）や回線混雑状況などにより、低下する場合があります。
※サービス提供エリアは、北海道、関東（東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬）、東海（愛知、静岡、岐阜、三重）、関西（大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良）、中国（広島、岡山）、九州（福岡、佐賀）です。（一部エリアを除く）
課題解決による効果
快適なビデオ通話で、会話の円滑化・商談における受注率向上
安定したデータ通信と回線の統一で、業務時間の短縮化・生産性の向上
社員から見る
「自宅に提供される高速のビジネス専用回線」という、これからの時代の仕事環境。
NURO 光 のテレワークプランは、料金の支払いは企業になるので、社員の負担はゼロ。また、自宅ですでに使用している NURO 光 の回線は、そのままご使用いただくことも可能です。社員の自宅に、「高速のビジネス専用回線」という設備として会社から回線を提供し、テレワークにおける仕事環境を整えることができます。
今自宅で使用している NURO 光 の回線はそのまま使用OK
社員個人の支払いは0円 （※NURO 光 オプションについては従業員様にてお支払いとなります。）
回線開通工事の手配も NURO 光 にお任せ
課題解決による効果
社員は自己負担0円。
ビジネス専用回線として使い放題
企業から見る
テレワークにおける仕事環境整備による、社員の定着率＆採用力アップ。
テレワークにおける仕事環境は、自宅の通信環境に大きく左右されます。。通信品質の改善と回線費用補助により社員の自宅での仕事環境を整えることで、満足度が向上し、定着率アップが期待できます。また、テレワーク環境の整備を求職者へアピールすれば、採用力アップも見込めます。
管理画面から従業員様へNURO 光 申込みページを案内しその後の進捗を管理することが可能です。
課題解決による効果
社員の自宅の通信環境を整えることで、定着率が向上
一種の福利厚生として企業整備
