生徒への端末導入方法まとめ、流行はBYODより「BYAD」!
授業デバイスの導入方法、考え方と選択肢は?
いまや、学校種別を問わず必須の存在となりつつある「授業用デバイス」。
タブレットにするかPCが相応しいか、どの機種にすべきか、どんな学習を行っていくべきか。考えるべきことはたくさんあります。
今回は、その中から【導入方法】にフォーカスして、選択肢とオススメの導入方法をご紹介します！
導入方法の種類とメリット・デメリット導入方法の種類とメリット・デメリット
ここでは授業にiPadを用いることが決まった、と仮定します。
その次に、どのような導入方法を取るべきか？と考えられると思います。
１、学校で一括調達して生徒に配布する（所有は学校）
２、家庭で端末を購入してもらい学校に持ち込む（所有は生徒）
= 「BYOD "Bring Your Own Device"」
大別するとこの2パターンですが、どちらの方法にもメリット・デメリットがあります。
学校で調達を行う場合
学校予算による調達では、予算の関係で満足なスペック・周辺機器を揃えにくい懸念があります。この状況では「どんな授業を実現したいか」という発想が伸びにくくなります。
特に公立校ではGIGAスクール構想をはじめ、各地域で用意される補助金を活用することも多いですが、予算ありきでとりあえず導入...とならないよう考えたいところです。
導入品を決める際に今後予想される教育の高度化（オンライン学習/プログラミング/情報技術等）に備えられるか、という視点は重要です。
購入端末について、生徒が卒業した後の廃棄処理に困ることがあったり、故障対応が面倒であることも考えておきましょう。
短期間で返却するリースを利用したり、補償に入っておくことで、不測の費用がかからないよう設計する学校も増えています。
家庭負担で購入する場合
各家庭での調達の際は、主に支払い・管理面が課題となります。
学校を通す場合は端末代として一時的に集金を行うことが多く、経理上の処理の手間に悩まれる学校が増えています。
特に通信教育制の学校では、購入先やOSを自由に選んで調達させる制度もとられていますが、 生徒ごとにバラバラの機種やスペックを利用されると、指示を出す教員は授業を進行しづらくなります。
また、所有が家庭側になることから、「授業のために必要な端末管理」についてもバランスが難しくなるでしょう。
自費で購入した端末の機能制限（アプリの追加/削除、Apple IDのルール）、学校側で行いたい規制をどう位置付けるかは、答えの出にくい難題です。
このように、端末調達については様々な選択肢を組み合わせて、導入手法を固めていく必要があります。
注目が集まるBYAD（Bring Your Assigned Device）
そんな中で、様々な教育機関から注目されているのが「BYAD（Bring Your Assigned Device）」の導入方法。
"Assigned"、つまり利用しても良いとされた端末群の中から直接注文し、各自で購入してもらう仕組みです。
生徒が持つ端末をある程度統一させることで、予想外のトラブルや格差を最小限に抑えることができます。
例えばiPadであれば、2021年10月現在では下記の4機種が販売されています。
・iPad(9th) ：64GB or 256GB / 10.2インチ / ホームボタンあり / Lightningコネクタ / Apple Pencil（第1世代）
・iPad Pro ：128GB ~ 2TB / 11インチ or 12.9インチ / ホームボタンなし / USB-Cコネクタ / Apple Pencil（第2世代）
・iPad Air ：64GB or 256GB / 10.9インチ / ホームボタンなし / USB-Cコネクタ / Apple Pencil（第2世代）
・iPad mini ：64GB or 256GB / 8.3インチ / ホームボタンなし / USB-Cコネクタ / Apple Pencil（第2世代）
選択肢は非常に豊富で、定番のiPadとiPad Proでは値段も倍以上異なります。
よほど慣れていなければ、授業に最適な端末がどれなのか？を各家庭で選択することは難しいでしょう。
アクセサリーの選択肢も多く、自由度が高すぎると問い合わせが増えてしまうことが想定されます。
ある程度絞って用意してあげることで、購入時に迷いにくくなります。
販売会社が用意している調達プログラムを利用すると、学校にかかる負担を大幅に削減できます。
例えばTooでは、NetShopの仕組みを用いて学校専用の販売サイトを構築。
専用サイトにログイン後、事前に選択された商品の中から自由に注文いただくことができます。
必要に応じてパンフレットの作成や、事前説明会への協力、ご家庭からの教材費の集金や配送対応も承りますので、不便なくおまかせいただけます。
よくある質問や購入に関するお問い合わせも、Tooの専用窓口でサポートします。
そして、Apple製品に関しては「BYADプログラム」を利用する特に大きなメリットがあります。
それは・・・学校種別を問わず、学生価格で提供が可能となること。
本来、Apple Storeで用意されている学生価格は主に大学・高専・専門学校の学生が対象とされています。
つまり小学生や中学生、高校生は通常学生価格で購入することができません。
この対象範囲を唯一広げることができるのが、当「BYAD」プログラムなのです。
- 教育機関として
- 教育に活用することを目的に
- 生徒及び教職員用に
導入する端末であれば、教育機関向けの特価適用を受けることができます。
※教育機関としての認定有無や、必要な手続きについてはお問い合わせください。
iPad購入にかかるご家庭の負担を抑えるられるこの仕組み。
もちろん、Macの学生販売でも適用可能です。
端末にかかる費用負担を削減し、その分を管理や活用など、別の投資対象にも回しやすくなります。
しかし、BYADにすることで全ての課題が解決するわけではありません。
所有はあくまで家庭側になりますので、管理の線引きについては回答を用意しておくようにしましょう。
学校用に調達いただく機器として、帰宅後も規定された制限に従ってもらうよう説明していくのも一つの結論です。
また、管理ツールによっては、柔軟な落とし所を作れるものもあります。
時間の設定や位置情報の設定で管理内容を変更させることができたり、両親の端末から家庭利用時も一定の管理ができる「Jamf Parent」は一つの選択肢となるでしょう。
※MDMであるJamf製品と連動して利用するツールです。単体での利用はできません。詳しくはお問い合わせください。
大切なのは管理の必要性とリスクについての理解を踏まえ、学校の方向性を定めてきちんと説明していくことです。
リースによる端末導入
導入方法は「購入」だけが選択肢ではありません。
3年や4年といった利用が導入の前提となる教育機関では、「リース」もメリットがあるでしょう。
購入時にはかからない「リース料」がかかるのが一般的ですが、端末の保証が付属していたり、期間が満了したら返却するだけで手軽というメリットがあります。
ここでご紹介するのが、Apple製品に適用可能な特別なリース「Apple Financial Services（AFS）」です。
Mac及びiPadのリースに利用可能で、返却時の端末に事前に残価が設定されており、購入に比べて割安に導入できます。
「大学ではPCの利用がメインとなる高校3年生に、1年だけiPadを利用させたい。」
「PC教室の設備を定期的にリプレイスする計画を立てたい。」
そうした場合にも端末への金銭的な負担を最小限に抑えることができます。
AFSの場合は付帯する動産総合保険の適用を受けられるため、想定外の費用が発生しづらく、返却前提の契約でも安心です。
TooではBYAD、リース、その他にもお客様の叶えたい導入形式に沿って、最適な方法をご一緒に考えて参ります。
お気軽にご相談ください。
記事は2021年10月 5日現在の内容です。
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